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大阪のエネルギーを、いまこそ世界へ発信 2/3
日本の場合は良識あるメディアが少ないという識者の声も
- 澤田
- そうですね。政党を背負ってメディアを使うという姿勢が、まず間違っています。 テレビは個人の性格がモロに出てしまうメディアなんですから。政党のキャンペーンでも、テレビではイメージで政策を表現するよりも、党首の個性で表現する方が強い。アメリカでは、そんな段階はとっくに終わって、ネガティブ・キャンペーン合戦をしたりしていますが、それは日本とアメリカのメディアの違いから来ているので、そのままマネをしたのではうまくいかないと思います。

日本では、アメリカと違って、新聞の発行部数がものすごく多い。新聞もマスメディアなんです。アメリカの新聞は発行部数は少ないけれど、活字の持っている信頼性を維持するための努力にはすごいものがあります。だからテレビもマスメディアとして信頼性を失わないための戦いをしています。
日本ではテレビの成立のいきさつから主導権を新聞が握っていますから、テレビはテレビジャーナリズムの独自性を保つための取り組みを真剣にしていない。それに新聞もテレビもマスメディアですから、一つの話題が、新聞とテレビで同じ方向に一挙に拡散する。しかもテレビは新聞や雑誌に書かれたものしか扱わない。「新聞によれば」「週刊誌によれば」こういっていれば安全なんです。
- 白浜
- 自ら取材し分析し、ニュースを組み立てていく報道する主体者としての責任論からは逃げられるということですね。
- 澤田
- そうです。かなりテレビも新聞を抜いたと思った時期がありました。
そんな時にオウム真理教とテレビメディアの関わりあいの中で、情報合戦が始まり、経験不足が露呈しました。そしてオウム真理教にさんざん利用されるという悲惨な結末を迎え、徹底的に糾弾された。それからは、あらゆる情報のジャンルで独自の取材をしても活字メディアの後追いをするようになってしまったのです。
「新聞によれば」「週刊誌によれば」というのは新聞などに比べると、弱い立場のメディアであるテレビを、どうやったら守ることができるのかという観点から、テレビメディアに携わる人間が考え出した手法なんです。
- 白浜
- しかし、テレビが弱いメディアと言っても、その影響力は計り知れません。活字に出たものを何十倍にも広げていくという力を持っているわけですから。
- 澤田
- その通りです。だから、今のテレビの報道番組の作り方をよく研究して、政治家がキチッと的確に活字メディアを押さえていれば、パフォーマンスなんて考えなくても、テレビメディア対策に自然につながっていくんです。
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澤田隆治氏について